AIで仕事を失ってから、心も体も重いまま。失業した人の健康づくりを調べた34件の研究のまとめでは、心の健康が少しよくなり、効果が出たのは自分から参加したときだった

Paul・Hollederer（2023）[1]

失業した人の健康をよくするための取り組みを、比べるグループと比べた34件の研究（36のグループ）をまとめました。取り組みを受けた人は、終了直後に心の健康が比べるグループより少しよく（効果量 d=0.22）、数か月後の追跡でも小さな差が残っていました（d=0.11）。体を動かすことを勧めた取り組みでは、運動量が増えていました（d=0.30、小〜中くらいの効果）。体の調子への効果は全体でははっきりせず（d=0.09）、仕事探しの訓練を混ぜない取り組みに限ると、はっきりした効果がありました（d=0.17）。

心の健康への効果は、自分の意思で参加した場合にだけ見られました（d=0.29）。職業紹介の窓口などで参加が実質的に義務になっていた場合は、効果が見られませんでした（d=-0.14、0との差ははっきりしない）。考え方を整える練習、リラックス法、人の支えを増やす方法、運動など、どの方法が特にすぐれているかは確かめられませんでした。

対象: 失業中の人を対象にした研究。半数あまりが欧州、2割あまりがオーストラリア。典型的な取り組みは3週間・計20時間ほどで、参加者の年齢の中央値は41歳、失業期間の中央値は36か月 ／ 限界: 研究ごとのばらつきが大きく、新しい取り組みが効くかどうかは予測しにくい。AIによる失業を扱った研究ではない。

Mooreら（2017）[2]

失業や借金による心の負担を減らす取り組みのランダム化比較試験11件（参加者5,303人、全員が失業中）を整理しました。仕事探しのやり方を学びながら、仲間と励まし合う集中的な講座（ジョブクラブ）を試した5件では、落ち込みの症状の改善が、最長で終了2年後まで見られました。効果がはっきりしたのは主に落ち込みやすい状態の人で、落ち込みの点数で最大0.2〜0.3標準偏差ほどの改善でした。グループで考え方を整える練習（認知行動療法）は、結果が分かれていました。

対象: 一般の失業中の人 ／ 限界: どの試験もかたよりの危険が高いと評価され、研究の多くは古い。日本やAIによる失業を扱った試験は含まれない。

世界保健機関（WHO）の指針（Bullら、2020）[3]

18〜64歳の大人には、中くらいの強さの運動を週150〜300分などを勧めています。あわせて、「少しでも体を動かすほうが、まったく動かさないよりよい」とし、基準に届かない人は少しの量から始めて、回数や強さ、時間を徐々に増やすよう勧めています。座っている時間を、軽いものを含むどんな強さの活動に置き換えても、健康によいとしています。

対象: 世界の大人向けの身体活動の指針 ／ 限界: 失業した人に絞った指針ではない。