何週間も疲れが抜けない、燃え尽きた感じが続く。回復は月単位で進み、対策の効果は小さくても続いていた

世界保健機関 WHO（2019年）[1]

国際疾病分類ICD-11で、燃え尽き（burn-out）を「うまく対処できなかった慢性的な職場のストレスから生じる症候群」と定義しました。病気（医学的な状態）としては分類せず、「仕事に関する現象」として、健康状態に影響する要因の章に置いています。

対象: 国際的な分類の定義 ／ 限界: 仕事の場面に限った概念で、生活の他の場面の疲れにはこの言葉を使わないとされています。

Maricuţoiu, Sava, Butta（2016年）[2]

比較グループのある対策研究をまとめました。疲れ切った感じ（情緒的消耗）は34件の研究で小さいながら減っていました（効果量d=0.17）。認知行動的な取り組みとリラクセーションは、この疲れ切った感じだけに効いていました。効果は終了後6か月以上たっても確認されました。

対象: 働く人を対象にした比較研究 ／ 限界: 効果は小さく、仕事への否定的な気持ちや効力感の低下には有意な効果がありませんでした。

Awa, Plaumann, Walter（2010年）[3]

燃え尽きを防ぐ取り組み25件を調べたレビューです。80%の取り組みで燃え尽きが減っていました。本人向けの取り組みは6か月以内の短期で効き、本人向けと職場（組織）向けを組み合わせた取り組みは12か月以上効果が続いていました。どの場合も、効果は時間とともに弱まっていました。

対象: 1995〜2007年に発表された25件の研究 ／ 限界: 予防の取り組みが中心で、すでに燃え尽きた人の回復を調べたものではありません。

Ahola, Toppinen-Tanner, Seppänen（2017年）[4]

燃え尽きた状態にある働く人を対象にした対策を調べました。条件を満たした14件の研究（18の取り組み）は内容がばらばらで、結果も分かれていました。本人向けの4件のランダム化比較試験をまとめると、疲れ切った感じや仕事への否定的な気持ちへの効果は見られませんでした。

対象: 燃え尽きた状態の働く人の比較研究14件 ／ 限界: 燃え尽きの定義や測り方がそろっておらず、職場向けを組み合わせた取り組みや職場復帰はまとめて分析できませんでした。

Gliseら（2012年）[5]

ストレスによる疲弊でスウェーデンの専門外来に紹介された232人を、18か月の治療のあいだ追いました。強い燃え尽き症状がある人の割合は93%から33%に下がりましたが、3人に1人は18か月後も症状が残っていました。受診までに症状が1年以上続いていた人は、6か月・12か月の時点で回復しにくい傾向がありました。

対象: 平均43歳、68%が女性の患者 ／ 限界: 治療を受けた重い状態の人たちで、比較グループはありません。18か月時点では症状の期間による差ははっきりしませんでした。

Bennett, Bakker, Field（2018年）[6]

仕事後の4つの回復体験（仕事から頭を離す・くつろぐ・新しいことに挑む・時間の使い方を自分で決める）の研究をまとめました。仕事から頭を離すこと（心理的距離）は、くつろぐことや時間を自分で決めることよりも、疲労の少なさと強く関連していました。4つの回復体験は、Sonnentagらが2007年に作った質問紙で測られるものです[7]。

対象: 54サンプル・合計26,592人 ／ 限界: 相関研究のまとめで、頭を離すと疲れが減るという因果を確かめたものではありません。